建売住宅購入時のチェックポイントは？3つの観点をご紹介

購入する際は、さまざまなチェックポイントを確認したうえで、納得のいく契約を結ぶことが大切です。
チェックポイントには、さまざまなものがあり、観点ごとに項目も異なります。
今回は、建売住宅を購入する際の住環境、住宅性能、契約条件の3つの観点から見たチェックポイントについてご紹介します。

建売住宅購入時の住環境から見たチェックポイント

建売住宅を購入する際、チェックポイントとして間取りや価格を挙げる方はいます。
それらのポイントも大切ですが、建物そのものだけでなく、住環境についてもチェックしておくと良いでしょう。
とくに大きなチェックポイントになるのは、周辺の用途地域や接道状況、日当たりなどの住環境です。

周辺の用途地域を確認する

建売住宅を購入する際は、住環境を左右するチェックポイントとして、周辺の用途地域を確認するのがおすすめです。
用途地域とは、エリア一帯にある土地にどのような建物を建てて良いのかを制限したものになります。
住居、商業、工業のための土地に分かれており、整理された形での市街化を後押しするものです。
建売住宅を購入する際は、周辺の土地にどのような用途地域が設定されているかを確認する必要があります。
周辺が商業用や工業用の地域になっていると、あとからパチンコ店や工場など、騒音の原因になる建物が建つ可能性があるでしょう。
治安にも影響することがあるため、なるべく周囲が住居用の土地になっているか確認するのがおすすめです。

接道状況を確認する

建売住宅の購入時における住環境のチェックポイントとして重要なのは、土地の接道状況です。
道路がどの方角にあるか、幅員はどの程度か、車通りや人通りはどれくらいかなどを確認しておくと良いでしょう。
また、駅や買い物で使う施設までの距離など、住環境に関するさまざまな条件をチェックしておくことも大切です。
徒歩で移動しやすい距離に利便性の高い施設があるか、よく確認しておきましょう。

日当たりを確認する

建売住宅の購入前に、土地への日当たりをよくチェックしておきたいものです。
日当たりが悪い土地は湿気が溜まりやすく、洗濯物が乾きにくくなったりカビが発生しやすくなったりするためです。
住環境のチェックとして、周辺に高いビルなどはないか、あるいは建設計画はないかなどを確認してから建売住宅を購入すると良いでしょう。

建売住宅購入時の住宅性能から見たチェックポイント

建売住宅を購入する際は、住環境だけでなく、住宅の性能も重要なチェックポイントになります。
住宅の性能は、その住宅での住みやすさだけでなく、住宅ローン控除などの利用にも影響する条件であるためです。
性能についてチェックするのであれば、住宅性能表示制度に基づく断熱等級や耐震等級を確認すると良いでしょう。

住宅性能表示制度とは

住宅性能表示制度は、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づく住宅の性能評価をわかりやすい基準で表示する制度です。
新築住宅などの性能を適切かつ公正に判断するため、定められた基準に従って、どの程度のレベルの性能があるかを表示します。
住宅ローン控除による税金の減免を受けるためには、この住宅性能表示制度に基づく基準をクリアしなければなりません。

住宅の断熱等級

住宅の断熱等級は、住宅性能表示制度における必須4分野の1つであり、建売住宅購入時の重要なチェックポイントです。
建物の断熱性能を表す等級であり、建物の内外で相互にどれだけ熱が伝わりやすいかを評価しています。
建物の内部と外部で熱が伝わりやすいと、空調をかけてもその熱が外に逃げていったり、逆に外の暑さで冷えにくかったりすることが多いです。
そのため、冷暖房効率が悪くなってしまい、電気代が高くなるなどのデメリットがあります。
近年では、国際的に地球温暖化などの環境問題への対策として、省エネルギーが注目を集めているのが特徴です。
これにより、住宅も冷暖房効率を上げて消費するエネルギーを減らし、環境への負荷を減らすことを求められています。
断熱等級の数字が大きいほど断熱性能が高いことを指し、内外で熱を交換しにくいため、冷暖房効率が高く省エネルギーにつながるのです。

住宅の耐震等級

耐震等級も、断熱等級同様、住宅性能表示制度の必須4分野のひとつです。
そして、建売住宅で安全に生活するためのチェックポイントのひとつになります。
耐震等級は、建物が備える耐震性能を示す数値であり、現時点では1から3に分かれているのが特徴です。
数字が大きいほど性能が高いことを示しますが、一般的な住宅に適用されるのは耐震等級1が多いでしょう。
これは、現行の建築基準法に定められた耐震基準と同程度の強さであり、数百年に1度発生する地震で建物が倒壊や崩壊してしまわない程度です。
等級2は1の1.25倍、等級3は1の1.5倍の強さを示しており、公共施設に用いられることが多いです。

建売住宅購入時の契約条件から見たチェックポイント

建売住宅を購入する際は、建物そのものの性能や周辺の住環境だけでなく、販売業者との契約条件も重要なチェックポイントになります。
契約条件は、よく確認しておかないと、買主にとって不利な内容にされたり、不利な特約をつけられたりしかねません。
逆に、本来であれば、つけておいてほしい特約をつけてもらえない可能性もあります。
契約書に署名して契約を締結してしまうと、契約条件は変えられなくなるため、締結前にしっかりチェックしておきましょう。

不動産売買契約書の内容を確認しておく

建売住宅の契約条件については、不動産売買契約書をすみずみまで確認することが大切です。
売買契約書には、建売住宅の売買価格や引渡し日にくわえて、契約解除や違約金の定めなどについても記載があります。
基本的には、売買契約を締結したら、そのまま引き渡し日に代金を支払って引き渡しを受けますが、何らかの事情で破談になることもあるでしょう。
スムーズに取引が進めば問題ないような内容でも、トラブルの発生時には大きな影響がある可能性もあるため、売買契約書に書かれた契約条件は、しっかり確認しておかなければなりません。
契約を解除する事情によっては、一度支払った手付金が返ってくることもあります。

特約条項を確認する

建売住宅を購入する際は、契約条件の一環として特約条項を確認する必要があります。
主たる契約条件のほかにも、契約書のなかでは、さまざまな特約を設けることが可能です。
この特約について確認しておかないと、買主の方が不利になるような条件をつけられることもあります。
とくに重要なのは、契約の解除に関する住宅ローン特約の存在です。
多くの方が住宅ローンを組んで建売住宅を購入しますが、契約書にサインした段階では、まだ本審査が済んでいません。
事前審査に通過できた方でも、本審査に通らない可能性が残っており、融資を受けられなくなることがあります。
住宅ローン特約は、ローンの本審査に通らなかった際に、契約を無条件で白紙にする特約です。
また、土地や建物の状態に基づいた特殊な特約条項が盛り込まれていることもあります。
特約の内容を見逃していると、あとでトラブルになる可能性があるため、しっかり内容を確認しておきましょう。
売買契約書だけでなく、重要事項説明書についても細かな部分まで確認し、説明と齟齬がないかなどを確認することが大切です。

まとめ

建売住宅を購入する際は、住宅そのものだけでなく、周辺の住環境もよく確認しておく必要があります。
また、公的な指標に基づく住宅の性能についても確認しておくと、より過ごしやすい物件を購入できるでしょう。
さらに、契約条件についても、すみずみまで確認しておくことにより、購入後のトラブルを減らせます。