不動産の販売形態は？購入の流れや注意点を解説

売りに出されている不動産には、いくつかの販売形態があるのをご存じでしょうか。
今回は具体的な販売形態の種類や特徴などを解説します。
また、購入する場合の流れや注意点などにも触れているので、現在物件を買う予定がある方はぜひご参考になさってください。

不動産の販売形態の種類とは

そもそも不動産市場において、どのような販売形態があるのでしょうか。
以下で詳しく見てみましょう。

売主物件

売主物件は、仲介業者が介入せず、そのまま個人同士で取引する販売形態です。
ただし、個人同士で物件を取引するケースはありません。
実質的には、個人物件の売主は個人ではなく、不動産会社です。
そのため、不動産会社が販売している物件を、個人の方が購入する流れとなります。
売主物件は、不動産会社との直接取引になるため、仲介をせずに契約が進むので、仲介手数料が発生しません。
一般的な流れでは、仲介手数料が発生しますが、この場合の販売形態では手数料がカットされるため、費用負担削減に役立ちます。
しかも、売主である不動産会社と直接やり取りできるため、連絡が取りやすいです。
万が一緊急事態が起こっても、すぐに担当者と連絡がつながるため、円滑にやり取りできます。
ただし、物件探しを誰かにサポートしてもらえるわけではなく、自分で情報収集しなくてはなりません。
日頃から忙しい方にとっては、マイナスポイントに感じるでしょう。
また、各種手続き申請についても、基本的には自分で調べておこないます。
事務手続きに苦労してしまうリスクもあるのがデメリットです。

仲介物件

仲介物件は、一般的に家や土地を買う場合にイメージする販売形態です。
買主と売主の取引を不動産会社が仲介し、円滑に取引できるようにサポートします。
この場合の売主は、売主物件とは違い個人です。
メリットとして、不動産会社が常に間に入るため、安心感がある点が挙げられます。
人生で不動産購入をする機会はほとんどなく、多くの方にとっては一度きりの経験です。
そのため、取引が初めてで勝手がわからず、つい悩んでしまうケースは多いでしょう。
不動産会社はそんなときにいつでも相談先になるので、トラブルやストレスを回避しながら物件を買えるでしょう。
金融機関への手続き申請なども、不動産会社によるバックアップ体制が整っているので、専門知識がなくても心配ありません。
また、価格交渉もスタッフが対応してくれるため、買主との交渉を自分がおこなう必要はありません。
ただし、仲介手数料がかかるデメリットもあります。
仲介手数料は上限が法律で決まっており、物件価格の3％に6万円と消費税を足した金額です。
物件価格によっては100万円以上の費用がかかります。
得られるメリットは大きいですが、その分費用負担も大きくなる点を考慮したうえで、どちらの販売形態を選ぶかを考える必要があります。

不動産を購入する際の流れ

不動産を購入したい場合、どのような流れを踏むと良いのでしょうか。
以下で詳しく見てみましょう。

希望条件を明確にする

土地や建物を買ううえで大切なのが、希望条件を明確化する作業です。
そもそもどのような物件を買いたいのかイメージできていなければ、情報収集していても購入を決断できません。
今後の生活に大きく関わる問題だからこそ、希望条件をピックアップしておきましょう。
たとえば所有資金に応じて予算を決めて、物件価格の上限を考えるのは欠かせません。
また、家を買いたい場合は間取りや築年数などを考える必要があります。
さらに土地では立地や周辺環境なども大切です。
これらの要素が明確になれば、物件情報を収集しやすくなります。
大切なのが、現在の生活だけではなく、この先数十年後についても考慮したうえで物件を考える点です。
短期間の間に物件を売却するケースはそうそうなく、ほとんどの場合は十年以上その場所で生活します。
だからこそ、長期間過ごしていても不便がない条件で絞り込まなくてはなりません。

住宅ローンの審査を受ける

住宅ローンの審査は、事前審査と本審査があります。
まずは事前審査を受けて、それが通過してから本審査を受ける流れです。
これらはいずれも、住宅ローンを申し込んだ方に、十分な返済能力があるかを調べる目的で審査されています。
事前審査は結果がすぐに判明するので、住宅ローンを契約できそうか見通しを立てたいときに便利です。
審査を受ける場合は、本人確認書類のほか、自分の収入を証明できる書類を準備しなくてはなりません。
たとえば源泉徴収票や確定申告書等は必須なので、事前に書類を用意しておきましょう。

契約内容をチェックする

契約内容は、宅地建物取引士によって対面でおこなわれる仕組みになっています。
確認すべき内容は、たとえば法律や制度に関する説明、登記事項証明書に記載されている重要事項などです。
ただし、説明といってもほとんどは書類に記載されている内容を音読するだけです。
そのため、大切な内容が書かれていても、うっかり聞き逃してしまう可能性があります。
ただなんとなく読んだり聞き流したりするのではなく、自分でしっかり内容を確認し、不明点があれば都度質問してください。
とくに注目したいのが、金額や決算日などの情報に間違いがないか、事前に聞いていた契約内容と相違がないかなどです。
後々間違いに気が付いて取り返しがつかない事態にならないよう注意してください。

不動産購入の際の注意点

土地や建物などを買う場合、いくつかの注意点に気を付けなくてはなりません。
以下で詳しく見てみましょう。

資金計画を立てる

大きな買い物になるからこそ、しっかりとした資金計画を立てておくべきです。
物件を買うのにいくらまでの資金を準備できるのか、諸費用はどの程度かかるのかなどの計算をしておきましょう。
また、見逃してしまいがちなのが、物件を買う際にかかる諸費用です。
たとえば、印紙税や仲介手数料などのコストも必要なのに、物件価格だけを考えて計画を立ててしまう方もいます。
あくまでも購入時にかかるすべてのコストを合計して計算するようにしてください。
また、資金的に余裕がない場合は、住宅ローンの審査を受ける必要があります。
住宅ローンの審査での注意点として、事前審査に通過したからといって、必ずしも本審査に通過するとは限りません。
もちろん多くの方は通過できますが、なかには支払い能力がないとみなされてしまい、本審査に落ちてしまうケースもあります。
この場合は他の方法でまとまった資金を準備できるのかを考えておきましょう。

ハザードマップをチェックする

気になる物件を見つけたら、ハザードマップを確認しましょう。
ハザードマップでは、災害被害によるリスクが可視化された情報が記載されています。
どのエリアで何の災害が起こるのか、またその被害想定はどのようになっているのかをチェックできるのです。
日本では地震や台風などの災害が起こっているため、防災意識を高めるためにもハザードマップのチェックが欠かせません。
もしリスクが高い場合は、必要に応じて物件を探すエリアを変更するのがおすすめです。
また、部屋の階数を高くする、近くにある避難所の場所をチェックしておくなどの心がけも、自分の身を守るために大切なポイントとなります。

まとめ

不動産の販売形態は売主物件と仲介物件があり、どちらも利点と難点が存在します。
流れとして、まずは希望条件を明確にし、住宅ローンの事前審査を受けましょう。
資金計画を立てて、ハザードマップを確認するなどのポイントも大切です。